全棟構造計算

どの場所にどんな基礎が必要なのか？そこの配筋量はどうするのか？などを明確にし、「理由のすべてを数値で説明できる根拠のある基礎づくり」を行なって います。

木造住宅ではあまり聞きれない「構造計算」ですが、ビルやマンションなどの鉄骨造や鉄筋コンクリート造の世界では常識的に行われている手法です。意匠設計士がデザインした設計計画に対して、大きな地震や台風がきても建物が壊れないように、専門の構造設計士が様々な角度から数値的に計算をして、その部材や太さなどを決めていく行為です。

意外に知られていないことですが、この「構造計算」は一般の木造住宅では法律で義務化されていません。つまり、その代りに設計士の勘と経験で建物の安全性を決めていたという事実があります。

大規模木造建築から始まった「SE構法」は、木造住宅といえどもその考えを良しとせずに、鉄骨造や鉄筋コンクリート造と同様に、数値に裏付けられた「構造計算」を行っています。もちろん、「耐震等級」についても最高等級を取得可能です。これも科学的に耐震性の高さを裏付ける大きな要素となります。

4号特例にて、通常のお家は構造計算が義務付けられておりません。その結果、安心できる家かは怪しいのが現実です。

「４号特例」とは一般木造戸建て住宅（２階建て以下）の構造検査が免除・省略される建築基準法の規定です。
ただ、全ての建物に適用されるわけではなく、木造在来工法が対象となり、２×４工法やプレハブ工法は対象外となります。
具体的に「木造の建築物」「階数が2階以下」「延べ面積が500㎡以下」「高さが13ｍ以下」「軒の高さが9ｍ以下」「不特定多数の人が利用しない建物」となり、3階建てを除くほとんどの木造戸建て住宅が当てはまります。
簡単に言いますと、建築士（一級、二級、木造）が設計していれば設計者の技術水準を勘案し、建築主事の審査を要しない。すなわち申請時に構造計算書を添付する必要が無いということです。
ただ、全てが建築士の独断というわけではなく、「壁の数」「壁の配置」「柱の接合方法」などの基本的なルールは設けられてますが、検査や確認作業については放任状態といえます。基本ルールを守っていれば「安全だろう」という曖昧な法律の下、木造住宅が建てられ続けているのです。
そんな現状だからこそ構造計算は必要なものだと当社は考えております。

SE構法は、構造的に必要な柱や壁が少なくても耐震性の高い空間が実現できることが大きな特徴です。また、最大9mのスパンを飛ばすことも可能です。

よって「30畳を超えるLDK」や「その階全てが仕切りのないワンルーム空間」のような「開放的な大空間」が実現可能となります。更に、横の広がりだけでなく、天井高を高くして上にも広がり感のある空間も安全に設計できます。

また、最低限の構造壁で基本の設計をしておけば、部屋と部屋の区分けを「構造上動かせない壁」で仕切ることが必要なくなります。その区分けを建具で仕切ったり、家具で仕切ったりというようなことも可能となります。たとえ表面上は壁にしておいたとしても、構造的に必要のない壁ですので将来的なリフォームを簡単になります。この考え方は「スケルトン＆インフィル」という設計手法で、長期的に家づくりを考える際にとても重要な考え方になります。

「開放的な空間設計」と「安心の耐震設計」を両立できるのが「SE構法」なのです。